タイトル
2021 年度 第4学期
環境理工学部 環境デザイン工学科
日英区分: 日本語
鋼構造設計学
Steel Structure Design
 
講義番号 科目区分 学期
102115   第4学期
ナンバリングコード 教室
MDCB0ESCZ3002N 環境理工棟201講義室
必修・選択の別
 
単位数 曜日・時限
1.5 火5〜7
担当教員(ローマ字表記)
比江島 慎二 [HIEJIMA Shinji]
SDGs関連項目
  • エネルギーをみんなに そしてクリーンに
  • 産業と技術革新の基盤をつくろう
  • 海の豊かさを守ろう
対象学生
他学部学生の履修の可否
連絡先
086-251-8869 hiejima@okayama-u.ac.jp
オフィスアワー
随時.ただし、e-mailでアポイントを取ること.
学部・研究科独自の項目
該当なし
使用言語
日本語
授業の概要
土木・建築分野における鋼を用いた鋼構造設計の基礎概念を学ぶ.引張,圧縮,ねじり,曲げを受ける鋼材の設計法について講述する.
学習目的
限界状態設計法などの設計の基本概念に基づき,鋼構造設計の設計基礎を習得する.様々な設計式の元となる理論を理解することに主眼を置く.
到達目標
数学・自然科学の基礎力,環境工学及び土木工学分野の基礎力,検討・分析し結論を導く能力,知的好奇心・向上心に基づく継続的学習能力.具体的には,以下の4項目の知識・能力を修得することを目標とする.
1. 土木・建築構造設計のための力学の基礎知識
2. 鋼材料の特性を理解し,設計に適切に反映できる能力
3. 鋼部材の最適設計を立案し,設計案を論理的に記述する能力
4. 多様な条件下で総合的な判断に基づいて鋼部材を設計できる能力
授業計画
第1回:鋼構造物概論,鋼構造物の設計法,鋼材の材料特性
第2回:引張を受ける部材の力学
第3回:圧縮を受ける部材の力学(全体座屈)
第4回:圧縮を受ける部材の力学(局部座屈)
第5回:ねじりを受ける部材の力学(単純ねじり)
第6回:ねじりを受ける部材の力学(そり拘束ねじり)
第7回:曲げを受ける部材の力学(曲げ耐力,せん断耐力)
第8回:
授業時間外の学習(予習・復習)方法(成績評価への反映についても含む)
適宜レポートを課す
授業形態
(1)授業形態-全授業時間に対する[講義形式]:[講義形式以外]の実施割合
100% : 0%
(2)授業全体中のアクティブ・ラーニング
協働的活動(ペア・グループワーク、ディスカッション、プレゼンテーションなど)
なし
対話的活動(教員からの問いかけ、質疑応答など)
少ない
思考活動(クリティカル・シンキングの実行、問いを立てるなど)
少ない
理解の確認・促進(問題演習、小テスト、小レポート、授業の振り返りなど)
多い
(3)授業形態-実践型科目タイプ
該当しない
(4)授業形態-履修者への連絡事項
(1) 配布資料の有無/板書量:
・パワーポイントの資料:あり
・板書量: あり
(2) 小テスト: なし
(3) レポート: あり (数回実施し,次回の講義で提出,成績項目として評価される。)
(4) 可能な配慮内容
  :特別な配慮を必要とする場合は,事前にご相談ください。
使用メディア・機器・人的支援の活用
視聴覚メディア(PowerPointのスライド、CD、DVDなど)
少ない
学習管理システム(Moodleなど)
やや多い
人的支援(ゲストスピーカー、TA、ボランティアなど)
なし
履修者への連絡事項
教科書
教科書1 ISBN 9784339056181
書名 鋼構造学(改訂版)
著者名 舘石和雄著
出版社 コロナ社 出版年 2020
備考
参考書等
備考
なし
成績評価の方法
成績は数回のレポートにより60点以上を合格とする.なお,2/3以上の出席を単位取得条件とする.
以下の4項目が評価基準である.
1. 設計に必要な構造断面パラメータなどを求められる
2. 鋼材料の降伏強度,引張強度,座屈強度などを理解し,適切に設計に反映できる
3. 示方書などの設計式に基づいて鋼部材を適切に設計し,設計式の理論的背景を踏まえながら設計案を論理的に記述できる
4. 引張,圧縮,ねじり,曲げなどの多様な条件に対して,総合的な判断に基づいて鋼部材を適切に設計できる
受講要件
あらかじめ,「構造力学Ⅰ」を履修しておくこと.
教職課程該当科目
該当しない。
入学年度の学生便覧を参照してください。
JABEEとの関連
土木工学の主要分野との関連:◎構造工学・地震工学・維持管理工学
SDGs関連項目

(エネルギー)すべての人々の、安価かつ信頼できる持続可能な近代的エネルギーへのアクセスを確保する。
(インフラ、産業化、イノベーション)強靱(レジリエント)なインフラ構築、包摂的かつ持続可能な産業化の促進及びイノベーションの推進を図る。
(海洋資源)持続可能な開発のために海洋・海洋資源を保全し、持続可能な形で利用する。
実務経験のある教員による授業科目
該当する
実務経験の内容:地方自治体の委員
備考/履修上の注意
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